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| 名古屋市瑞穂区(汐路学区)のクリニックです |
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名古屋市が実施する予防接種と任意予防接種はいずれも予約が必要です。
診察時間内に上記への電話か、直接来院して、当院での予防接種の予約が可能です。診察日はいつでも接種可能です。
名古屋市が実施する予防接種(当院で接種しています。) 
▽DPT(ジフテリア 百日せき 破傷風) 対象者は無料
第一期 初回 対象者 生後3ヶ月から生後90ヶ月未満の者 回数 3回(3-8週 間隔) 各0.5ml接種
(名古屋市における標準的な接種年齢 生後6−12ヶ月) 対象者は無料
第一期 追加 対象者 第一期初回3回終了後6ヶ月経過した90ヶ月未満の者 回数 1回 0.5ml接種
(標準接種年齢 12−18ヶ月 1期終了後6ヶ月) 対象者は無料
▽DT(ジフテリア 破傷風) 対象者は無料
第二期 対象者 11歳以上13歳未満の者 回数 1回 0.1ml接種
(標準接種年齢 11歳、12歳)
▽MRワクチン(麻疹、風疹混合ワクチン)(平成18年4月1日から) 対象者は無料
第一期 対象者 生後12月から生後24月に至るまでの間にある者 0.5ml接種
(標準接種年齢生後12ヶ月以降できるだけ早期に) 対象者は無料
第二期 対象者 5歳以上7歳未満の者であって、小学校就学の始期に達するまでの日の1年前の日から当該始期に達する日の前日までの間にあるもの(いわゆる幼稚園の年長児) 対象者は無料
第三期 13歳となる日の属する年度にある者 対象者は無料
(標準接種年齢 中学1年生)
第四期 18歳となる日の属する年度にある者 対象者は無料
(標準接種年齢 高校3年生相当)
日本脳炎ワクチン 第一期 生後6ヶ月から生後90ヶ月にいたるまでにあるもの(3回)。
第二期 9歳以上13歳未満のもの(1回) 対象者は無料
一期の残りも二期の時期に接種することが可能となりました。
水痘(みずぼうそう)ワクチン 公費助成 平成22年8月1日から
1歳から6歳になる年度(幼稚園年長まで、罹患暦、予防接種暦がないことが条件)
自己負担金3800円
流行性耳下腺炎(おたふくかぜ)ワクチン 公費助成 平成22年8月1日から
1歳から6歳になる年度 (幼稚園年長まで、罹患暦、予防接種暦がないことが条件)
自己負担金3000円
インフルエンザ菌b型(ヒブワクチン) 公費助成 平成22年10月から
生後2ヶ月〜2歳未満 (追加免疫のみ3歳未満まで)
自己負金3300円
子宮頸がん予防ワクチン 公費助成 平成22年10月から
中学校一年生、2年生相当の女性
自己負担金 なし。無料です。
肺炎球菌ワクチン(高齢者用)公費助成 平成22年10月から
65歳以上 前回の接種日から5年以上経過過していること
自己負担金4000円
※BCG、ポリオ ワクチンは保健所にて実施しています。詳しくはお近くの保健所にお尋ねください。
任意予防接種 (自由診療) 
以下の予防接種を以下の料金で行っています(年齢などにより公費の援助を得られない場合など)
▽水痘(水ぼうそう)ワクチン 7749円 ▽流行性耳下腺炎(おたふくかぜ)ワクチン 6006円
▽肺炎球菌ワクチン 8000円 ▽ B型肝炎ワクチン 3000円
▽A型肝炎ワクチン 7000円
▽風疹ワクチン4500円
▽麻疹ワクチン4500円
▽MRワクチン(麻疹、風疹混合ワクチン)8500円
▽Hibワクチン(ヒブワクチン)1回6704円(標準接種年齢 2−7ヶ月の場合初回免疫は
3−8週間隔で3回接種)
▽子宮頸がん予防ワクチン 1回14927円(通常初回、一ヶ月後、6ヶ月後の3回)
▽インフルエンザ(季節性)予防接種+新型インフルエンザ予防接種(2010-2011年度)
インフルエンザ予防接種の予約とワクチン接種期間と費用(価格)
H22年10月1日からH23年3月31日まで
1歳から64歳まで(通常13歳以上は1回のみ)
1回目 3600円 2回目2550円
65歳以上(名古屋市に住民票のある方のみ)
低所得世帯(生活保護、市民税非課税世帯)
自己負担額 1000円
今年度の予防接種に関して9/21に医療機関向けの説明会に行きました。
毎年、偶数人で来ていただいた方にはワクチンの廃棄の面から少し安く
なっていましたが、今回新型インフルエンザワクチンが通常型インフルエンザと
一体になったことにより、名古屋市内ではほぼ全ての医療機関にて統一された
価格になりました。
これは、法律上は、まだ新型インフルエンザが流行しており、
いわゆるパンデミック状態であるため、政府が指導管理するという考え方です。
これに従い当院では上記の金額にてインフルエンザ予防接種を行います。
委任状を提出していないクリニックは、ワクチンの価格は自由(安くする事が可能)
となりますが、65歳以上の公費負担を受けられず、また、万が一重篤な
副作用が出た場合の保証額(患者さんがもらう金額)も、委任状を提出した場合には
数千万円から数億と、委任にしない場合(数百万円)に比べ十倍以上の金額となるため、
委任状を提出して上記の金額となりました。ご理解の程お願いいたします。
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